１年前の『ワクチン集団免疫は幻想』予想を振り返る。
こんにちは、shiro-mameshibaです。
ちょうど１年前の記事で、弊ブログでは、『新型コロナウイルスのワクチン開発に、あまり高い有効性はおそらく期待できないでしょう』、と発言してきました。
shiro-mameshiba.hatenablog.com
１年前の時点では、政治の世界でも投資の世界でも、『ワクチンさえ行き届けば、世界経済は元通りになる』という幻想が主流でありましたし、ほんの最近まで、首相さえもが『ワクチンがまさに最終的な切り札』なんて発言もありました
しかし、１年ぶりに記事を読み返しても、『ワクチンへの過剰な期待しないほうが良い』という内容に大きな齟齬はありませんでした。
ワクチンでの終生免疫は期待薄
◇新技術「重篤な副作用の発生ありうる」
分科会で政府は、米ファイザーと英アストラゼネカがそれぞれ開発に成功した場合、供給を受けることで基本合意したと説明。政府は来年前半の接種開始を目指すが、初期の供給量は限られる可能性が高い。
世界で開発が進むワクチンは、ウイルスの遺伝情報を用いる新技術で、実用化された例はない。提言では、これらが「極めて新規性の高い技術」で、「重篤な副反応が発生することもありうる」と指摘。安全性の監視と情報発信の必要性を強調した。対象者であっても「接種を拒否する権利」を認めるべきだとした。
尾身氏は記者会見で、ワクチンの安全性・有効性について「分からないことばかりと言っていいほど不確実」と表現。「（国民の）期待は高いが、必ずしも理想的なワクチンができる可能性は保証されていない」と強調した。
松山州徳・国立感染症研究所室長は20日の日本感染症学会学術講演会で、インフルエンザワクチンの事例を挙げ、「ワクチンを打ってもかかることがある。呼吸器ウイルスで終生免疫を獲得できるワクチンは今のところない」と述べ、過度な期待にくぎを刺した。2020/8/21 毎日新聞記事より（リンク切れ）
『ワクチンへの過剰な期待しないほうが良い』という提言は、私が勝手に発言していたわけではなく（そんな能力ありません）、その分野で名だたる著名な先生の、当時のご発言からのものです。
私は単に、発言内容を拝見し、当時の時点で、もっとも根拠があり信頼性が高い予測だな、と考え、ご紹介しただけです。
しかし、世界が、ワクチン一色だった頃に、この発言をされたことは、反発も大きかったでしょうし、非常に勇気のいる発言だったと思われます。
しかし、『ワクチンによる集団免疫は幻想である』という事実は、冷静な専門家であれば、１年前の時点ですでに予想される、ごくごく当たり前の結果だったわけです。
ただ単に、政治と経済が、その意見にも耳を傾けようとしなかっただけにすぎません。
呼吸器ウイルスワクチンに、過剰に期待はできなかった
麻疹ウイルスや水痘ウイルスなどの血中にウイルスが存在する疾患に対しては、ワクチンで終生免疫を得ることが現状でも可能です。
一方で、呼吸器ウイルスに対して終生免疫を獲得できるワクチンは、残念ながら今まで存在しませんでした。
例えば、同じく呼吸器ウイルスであるインフルエンザワクチンでは、一般に広く知られているように、終生免疫は獲得できず、その効果は限定的で、重症化を軽減することが期待されるのみです。
同様に、呼吸器ウイルスである新型コロナウイルスについても、ウイルスはほぼ肺胞に存在し、血中に存在するわけではないので、免疫細胞に接する機会が少なく、抗体は作られにくいことが指摘されていました。
つまり、新型コロナウイルスにワクチンが決定打とならないことは、専門家であれば、おおよそ予測できていたのです。
しかし、米国大統領選挙、ならびに、日本のオリンピック開催、そしてもうすぐ行われる日本の衆議院選挙のため、そのごくごく当たり前の指摘は、ないものとして、大きく通説として取り上げられることはタブー視されていたのでしょう。
むすびに
さて、私の（ある程度）専門分野である、医学に関する概ね正しい予想（名だたる専門家の根拠ある推論）は判別できても、それが株価にどう反映されるかは、残念ながら、ちっとも予測できませんでした（笑）
今後の株価も、ちっとも予測できません。
しかし、今秋～来年にも、世界の旅行や経済を元通り戻す、戻したいとう流れを強く感じます。
デルタ航空では、来年の航空需要拡大を見越して、客室乗務員を1500人新規採用するそうです。
しかし、この正常化の流れは、株価に対してはちょっとリスクを感じます。
ちょうど、新型コロナ感染が中国で見つかった頃、こんなに大事になるとは誰も思っていなかった頃に、突然の感染拡大に伴い株価が大暴落（コロナショック）しました。
あの時と同様に、強引な世界経済正常化の流れが、新たなコロナ変異株の出現で再びストップしてしまった時、株価にどれほどの影響がでるのか、考えただけでも恐ろしくなります。
そして、その可能性は、そう低くはないのではないか、とも考えています。
アフガン撤退の影響もあり、バイデン大統領求心力の低下により、2022年の米国中間選挙で民主党が大きく敗北する可能性も考えられます。
すると、議会運営が立ち行かなくなり、バイデン氏の進めたいインフラ投資が、さらに困難になる可能性も十分に考えられます。
当然、株価にとっては、大きなマイナス要因です。
経済サイクルも終盤となり、これから半年～1年程度で、大きく株価が上昇する要因もありませんので、不確定要素が見える前に、一度、自分のPFを再検討する頃合いなのではないかと考えています。
